高度IT人材の必要性 | IT転職 転職支援 SEキャリア転職サイト 【 ITキャリア21 】

高度IT人材の必要性ITサポート情報

ITキャリア21

IT産業の現状を振り返ったとき、果たして日本のIT産業にグローバルな激しい競争を勝ち抜く力があるのだろうか。このままではIT産業が日本のアキレス腱になってしまうのではないだろうか。国際競争力の復権に向けて、高度IT人材育成の必要性だ。

1.高度IT人材育成への提言

IT革命の進展、ソフトウェア産業は21世紀の基幹産業、情報システムは社会インフラ、
高度なソフトウェアをデザインできる人材、大規模化し複雑化するソフトウェアや情報システムの開発プロジェクトを現場でマネジメントできる人材。ITと総称されるソフトウェア、ハードウェア、ネットワークの可能性を熟知し、それらを活かした新しい経営やサービスを企画できる人材、こういった人材には、単にITの知識が深いというだけでなく、マーケティングやビジネスのセンス、コミュニケーション力、人を引っ張るマネジメント力なども必要。

  1. podの成功は、裏返せば、日本が優位と目されていたエレクトロニクス産業が21世紀型の新しいタイプの商品開発競争に遅れをとったということ。競争の土俵が、目に見える製品であるハードウェア単体の性能だけでなく、組み込みや周辺のソフトウェア、情報システム、ネットワークといった、見えない部分も組み合わせることにより、顧客に提供する製品・サービス全体の付加価値にシフトしていると見るべき。
  2. 日本の国際競争力強化のためには、日本のIT人材の質を国際的なレベルに高めることが不可欠。

2.懸念される日本のソフトウェア産業の競争力

自動車も家電製品もソフトウェアで動く。
自動車は80年代エンジンやトランスミッションの制御に電子制御ユニット(ECU)と呼ばれるコンピュータが使われています。その後もブレーキやトラクションの制御、さらにはハイブリッドシステム、ナビゲーションやテレマティクスなどの車載情報サービスなど、安全で快適なドライブを実現するためにさらに多くのソフトウェアが利用されるようになりました。
98年に平均30個程度だったECUの数が、03年には70個程度になり、5年間で2倍以上に増加。ECUに組み込まれるソフトウェア自体も規模も、飛躍的に増加しています。95年には128KBだったソフトウェアが、04年には2MBと、10年で20倍近くまで大きくなりました。今や自動車は「油圧トギア」ではなく、「ソフトウェア」で走る時代です。
こうした機器を制御するために搭載されているソフトウェアは、「組み込みソフトウェア」と呼ばれ、実質的にその製品の機能や性能を左右する役割を担っています。その中でも特に、情報家電製品の組み込みソフトウェアの規模は拡大する一方です。ソースコード(プログラム)の規模は、ハードディスク内蔵DVDレコーダーでは100万行、通信機器搭載型のカーナビでは300万行、携帯電話組み込みソフトウェアは500万行に達しています。携帯電話は、90年代の第三次オンライン期に構築された都市銀行の基幹システムのソフトウェアの規模に匹敵する。2005年、組み込みソフトウェアの市場規模は2兆4千億円で前年比20%増、組み込みソフトウェア産業に従事している人は17万5千人で前年比17%増といずれも急増しており、この傾向は続く。

3.2005年組み込みソフトウェア産業の現況(経済産業省)

情報サービス産業:
売り上げ規模:14兆円、従事者合計:57万人
組み込みソフトウェア産業:
開発規模:2兆4千億円(前年比+20%)
従事者合計:17万5千人(前年比+17%)
海外委託先:( )は2004年
中国:42.0%(+30.9%)
インド:19.3&(+16.1%)
北米:11.0%(-18.4%)
製品に搭載されているOS:
ITRON仕様:25.6%(+22.6%)
Linux:13.0%(+12.0%)
Windows:9.5%(-12.0%)

4.自動車業界とソフトウェア

  • 最新の高級車に搭載されている組み込みソフトウェアのソースコードは約1000万行にも達しており、これは航空機の組み込みソフトウェアに匹敵する数字。エンジンを自動車の心臓とするなら、組み込みソフトウェアはまさに頭脳にあたる。
  • 自動車技術のIT化は、この10年ほどで急速に進みました。自動車一台のコストを見ても、ECUなどの電子部品が占める割合は年々膨張している。現在では一般の乗用車では開発コストの3割から3割5分、ハイブリッド車になるとコストの約5割が電子部品で占められている。
  • 組み込みソフトウェアがクルマの安全性や快適性を大きく左右する時代。自動車メーカーの開発現場で求められる高度IT人材とは、人類が描いてきた夢をソフトウェアに置き換えて具現化できる能力を持った技術者とも言える。

5.ソフトウェアが日本経済の将来のカギ

ソフトウェアの競争力を高めることは、あらゆる産業に共通したテーマである。
米と中国・インドに挟み撃ちされている日本:
欧米のソフトウェア企業のイニシアティブ
OS,ワープロ、データベースの基本となるソフトウェアは全世界規模で供給される米国製品が圧倒。ソフトばかりでなくコンピュータのハードウェアの世界でもCPUがインテル、インターネットの検索エンジンでもYahoo やGoogleといった米国企業。
さらに脅威は中国、インドなどのソフトウェア産業からの追い上げ。ソフトウェア開発のオフショアリング。自動車や家電製品を支える組み込みソフトウェアの開発は中国、インドの開発―オフショア開発。プログラミングやテストの部分は中国インドのソフトウェア製造会社に発注。中国やインドの企業はエンジニアに対する日本語教育に力をいれているし、プログラミングと言った下流工程の仕事からより付加価値の高い上流工程の仕事も受注できるように、その技術力をたかめつつある。
日本のソフトウェア企業がこうした時代の変化の中に生き残れるか否か、経営者も開発者も企業の存続を掛けて努力する必要がある。高度なIT人材を開発する、キャリアを磨くこと。

6.急がれる高度IT人材の育成

学歴・経歴による差が小さいIT技術者の能力
ITエンジニアのスキルの実態調査では、ITスキル標準を指標とした調査では、情報工学系の高校、専門学校、短大、大学、大学院の卒業者のレベルは、おしなべて3前後(レベル1~7)とあまり差がないのが実態です。最も高度な専門教育を受けているはずの大学院修了者にも、本来なら身についているべき優位性がほとんど表れていない。IT業界には、情報工学系の教育を受けていない人も多く従事している。文系や情報工学系以外の理系学科の卒業生の平均レベルも3.1と情報工学系の教育を受けた人たちとの間に大きな差が見られないのに愕然とする。
日本のIT技術者の育成がかなりの割合で企業内教育や現場経験に依存していることの認識があるが、こうしたことから情報工学系の教育への疑問を感じると同時に強い危機感を抱く。
ソフトウェアの開発・利用に携わる新卒学生について、1.即実務対応できる人材 2.IT技術者研修を受ければ実務に対応できる人材 3.IT技術研修を受けても実務に対応できない人材 と分類した経団連の調査では、新卒者全体と情報工学系の学部・学科出身の新卒者との間であまり差異がみられない。情報工学系の人たちの優位性が見られない。情報工学系の学部・学科出身者を見ると、新卒者向けのIT技術研修を受けずとも、即業務に対応可能なレベルの人材は、全体では2割、組み込みソフト企業でわずか1割に留まる。ITベンダーに至っては、情報工学関連の学科を卒業し、さらにIT技術研修を受けたにも関わらず、実務の対応できない人が2割に達します。
ITユーザー企業においても、ITを通じた業務の高度化、事業革新の実現など、IT部門に求められる役割は増しており、レベルの高い学生へのニーズは高くなっているが全く充足されていないのが実態だ。CIOに代表される付加価値の高い情報システム構築を先導する人材は、かならずしも情報工学科出身でなくても、ソフトウェア開発を学んだ、経営学や会計学を専門とする人材のほうが適切とも言える。
高等教育機関でのIT専門教育は、欧米に比べて日本の企業やエンジニアにとって3年の遅れをとっている。IT企業が望む教育内容と大学の情報教育の実施とのギャップをみると、大学の科目がデジタル回路、応用理論、特殊応用分野など基礎や理論系科目に偏っていて、企業で実際携わることになるソフトウェアや情報システムの実際の開発に必要な知識やスキルを学ぶ機会は殆どない。

ITキャリア21Company Profile | Privacy Policy | Contact Us | Site Map | © 2008 it-career21 All rights reserved.
IT Career21 Inc.〒141-0032 東京都品川区大崎 3-15-11  E-Mail : consul@it-career21.com  TEL : 03-5487-1285
 
Site Map | English | HOME
IT ネットワーク系金融SE系クリエイティブ系コンサルティング系(IT / ビジネス)エグゼクティブ・管理職系
無料転職相談お問合せ
会社概要事業案内転職支援サービス適職診断企業の求人ご相談パートナー募集
IT ネットワーク系金融SE系コンサルティング系(IT / ビジネス)管理職系
勝ち抜くSEITキャリアデザイン求める人物像履歴書作成・面接の前に履歴書・面接
Vol.1Vol.2Vol.3Vol.4Vol.5Vol.6Vol.7Vol.8企業動向人材マーケット